土質試験

  こんにちは、土木材料試験所です。

  私たちの仕事は、建設、建築仕事のお手伝いです。
  土のこと、地盤のこと、土質試験から環境調査まで試験業務一筋35年の実績でお客様のご要望に
  お答えいたします。
  お気軽にお問い合わせください。




 土質調査とは、
 構造物基礎や土構造物の建設に際して、その基礎地盤や土の材料の諸性質を「土質調査」で
 明らかにすることで、設計、施工にとって不可欠の条件であります。
 土質調査は、探査・観測・原位置試験など野外で行うものと、「室内土質試験」の2つに大別できます。



   土  質  試  験

  室内土質試験とは、

  日本工業規格(JIS)及び地盤工学(JGS)

  によって決められた試験方法により行い、

  土質の「状態と性質」を求め、土の「特徴」

  を明らかにし建設発生土の利用判定、ま

  た道路舗装設計の基となる資料として、

  土質試験は、

  大変重要で必要不可欠であります。


 <主な試験>

  ・土粒子の密度試験

  ・土の含水比試験

  ・土の粒度試験

  ・土の液性限界・塑性限界試験

  ・突き固めによる土の締め固め試験

  ・乱した土のCBR試験

  ・乱した土の修正CBR試験

  ・土の一軸圧縮試験

  ・土の三軸圧縮試験

  ・土の透水試験

  ・セメント安定処理配合試験

  ・六価クロム溶出試験
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   骨  材  試  験

  骨材試験とは、

  岩石などが自然作用や人工的な技術

  により粒状に砕かれたもので、天然の

  骨材には川砂、川砂利、山砂、山砂利

  のほか、種類は非常に多岐にわたる。

  また人工骨材には、砕石、砕砂、軽重

  量骨材等が広く普及している。

  骨材試験は「配合設計や品質管理を行

  うための骨材情報の把握」と「環境条件

  を考慮した使用の適否と品質の判定」と

  に大別でき、使用目的に応じた試験が必

  要とされます。


 <主な試験>

  ・骨材のふるい分け試験

  ・骨材の洗い試験

  ・骨材の単位容積重量試験

  ・骨材の比重及び吸水率試験

  ・粗骨材のすりへり試験

  ・骨材の安定性試験

  ・塩分含有量測定試験

  ・粗骨材中の軟石量試験

  ・石材の耐力試験

  ・骨材のアリカリシリカ反応性試験試験

  ・骨材の砕粉試験

  ・骨材のスレーキング試験

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   現  場  試  験

  現場試験とは、

  現地にて行う土質調査、試験には原位

  置試験、施工管理試験、地盤調査等、

  様々な試験があり、室内土質試験と同

  様に、日本工業規格(JIS)の試験方法

  により行い、その試験結果は、施工の

  品質管理や、構造物の設計など幅広い

  分野で利用されます。


 <主な試験>

  ・砂置換法による土の密度試験

  ・突砂法による土の密度試験

  ・RI計器による土の密度試験

  ・現場CBR試験

  ・道路の平板載荷試験

  ・基礎地盤の平板載荷試験

  ・現場コーン指定測定

  ・舗装路面の平坦性測定

  ・現場透水試験

  ・スウェーデン式サウンディング試験

  ・簡易弾性波測定

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   地  質  調  査

  地質調査とは、

  地盤の上に建設される構造物を安全

  で機能的かつ経済的に建設する為に、

  設計、施工に先立ち必要な地盤情報

  を得ることが目的の1つであり、地質学

  的に土地地盤の深部を調べ、地盤の

  層が今までどの様に蓄積されてきたか

  を、ボーリング、各種計測、試験等の調

  査手法をもって明らかにするもので、な

  くてはならない調査です。


 <主な試験>

  ・土質及び岩壁ボーリング調査

  ・サウンディング調査

  ・標準貫入試験
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   総  合  調  査


  総合調査とは、

  道路調査での路床土の調査は、道路

  舗装の構造設計に必要なものであり、

  また路床の設計の基礎となるもので

  ある。

  路床を設計するにあたっては、路床の

  評価、路床の構築を行ううえでの基礎

  資料を得るために、路床土の調査、土

  質試験をするものであります。


 <主な調査>

  ・大気汚染、水質汚濁調査

  ・交通環境調査

  ・土木事業に関する騒音振動調査

  ・路床調査
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   環  境  調  査


  環境調査とは、

  自然環境の現状及び改変状況を把握

  し、環境保全の対策を推進するための

  調査であり、その1つに土壌汚染対策

  法があります。

  国民の健康を保護することを目的として

  施行され、特定有害物質使用特定施設

  (工場跡地等)の使用を廃止する時は、

  土壌汚染状況調査を行わなければなら

  ないことが土地の所有者等に対して義

  務付けられております。


 <主な調査>

  ・水質分析

  ・土壌・汚泥の成分分析

  ・産業廃棄物の分析

  ・排出ガス、大気環境の測定

  ・騒音、振動レベルの測定

  ・臭気の測定

  ・金属の分析、試験

  ・各種原材料の分析
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  骨材試験
  現場試験
  地質調査
  総合調査
  環境調査